攻撃者は、漏えいしたID・パスワードで本人になりすまして侵入します。
だから、認証情報漏えいの即時検知と対策で侵入を防ぎます。
あなたの会社、大丈夫ですか?
あなたの会社、大丈夫ですか?
漏えいしているID・パスワードを無料で調査
大切なのは、漏えいをリアルタイムで検知し、不正アクセスの前にアクションすること。
フィッシングやマルウェア感染などのサイバー攻撃、利用サービスからの流出。ID・パスワードの漏えいは、どれだけ対策しても起こりうるものです。
漏えいに気づかなければ、盗まれた認証情報は
不正アクセスの入口として使われ、さらなる情報漏えいにつながります。
外部に漏れた認証情報をリアルタイムで検知し、担当者へ通知。不正アクセスや情報漏えいの被害が広がる前に、アクションできます。
225社中217社で、過去3年間に情報漏えいを確認。
漏えい件数の合計は279,206件。従業員数に対する漏えい率は2.9%。
出典:ジョーシス株式会社「日経225企業におけるサイバーセキュリティに関する調査」(2026年6月11日発表)。対象:日経225構成企業225社及びそのグループ企業、期間:2023年3月1日〜2026年6月1日。
※数値はダークウェブ上などで当該企業の情報として流通している件数で、当該企業の情報でない可能性や、すでに無効化された情報を含む可能性があります。漏えい件数・漏えい率は異常値の1社を除く224社で集計。
TEMSAMPLE/架空データ漏えいしている認証情報の一覧
説明用の見本です。実際の診断結果ではありません。
検知した情報を整理し、是正まで実行してはじめて、リスクは低減します。
外部の漏えい情報から、
自社に関わる情報を継続的に確認。
出所や関連サービスを分析し、
対応の優先順位を整理。
検知結果と確認すべきポイントを担当者へ通知。推奨対応を提示し、実施状況のフォローまで支援。
※ 内容・頻度・通知タイミングはプランによって異なります。パスワード変更などの実際の操作は、お客様が実施します。
96%以上の企業で、認証情報の漏えいを経験※
漏えいしているメールアドレスとパスワードを、アカウントごとに特定します。
※日経225構成企業225社のうち217社(2026年6月ジョーシス調べ)
漏えいの検知をトリガーに、レビュアーへの確認依頼から、セッションの無効化などのアクションまで。決めておいた流れで、すぐに動けます。




※画面はイメージです(表示している企業名・氏名・メールアドレスは架空のものです)。利用できるトリガー・通知先・アクションは、連携アプリや契約プランにより異なります。
漏えいした認証情報を、誰の・どのアプリの・どの端末に関わるものか、Josysの台帳上で突合します。
統合台帳※ 概念図です。台帳との照合には対象情報の連携が必要です。支援範囲はプランによって異なり、実際の設定変更や無効化操作はお客様が行います。
漏えいしているメールアドレスとパスワードを、無償レポートでご確認いただけます。
広く見つけて、すぐに始めて、ずっと見張る。
250億件以上の漏えい情報データベースを対象に、自社ドメインに関連する情報を確認。
※250億件以上は漏えい情報データベースの収録件数です(自社の漏えい件数や検知実績ではありません)。取得可能なデータの範囲で調査し、すべての漏えいを検知することを保証するものではありません。
外部の漏えいデータから、自社ドメインに関連する情報を確認します。
社内の端末へのインストール等の対応は必要ございません。
※外部の漏えいデータを調査するもので、社内の端末を直接スキャンするものではありません。
一度きりの調査や年1回の診断では、そのあいだに起きた漏えいに気づけません。Josys TEMでは外部の漏えい情報を継続的に監視します。
※継続サービスの内容・範囲・通知タイミングは契約プランにより異なります。
無料調査とは別のお申し込み・ご契約が必要です。
※検知・通知の範囲は、取得可能なデータや契約プランにより異なります。すべての漏えいを検知することを保証するものではありません。
自社ドメインに関連する外部の漏えい情報を調査し、確認できた内容を初期診断レポートでご案内します。
お申し込み → 対象の確認・調査 → 結果のご案内
※取得可能な外部データの範囲で調査します。検出がない場合も、漏えいやリスクがないことを保証するものではありません。結果のご案内方法・日程は担当者からお知らせします。
TEMSAMPLE/架空データINITIAL ASSESSMENT REPORT
検出内容の内訳
検出情報(一部)
無料調査は調査時点の状況をレポートでご案内します。継続サービスでは、契約プランに応じた継続確認や通知、対応対象の把握を支援します。
外部の漏えいデータから対象ドメインに関連する情報を確認する調査です。端末を直接スキャンするものではありません。
関連する端末に感染が残っている場合、変更後の情報も再び盗まれるおそれがあります。認証情報の変更に加え、端末やログイン状況などの確認も必要です。
調査対象のデータに含まれていない情報や、まだ確認できていない漏えいもあります。検出がないことは、安全を保証するものではありません。