新入社員の入社初日、業務に必要なアカウントが払い出されておらず、PCの設定も終わっていない。そのまま午後を迎え、結局その日は何も業務を始められなかった——こうした光景は、情シス担当者であれば一度は経験したことがあるはずです。

Glassdoorの調査では、効果的なオンボーディングプログラムを持つ企業は従業員の生産性が70%以上向上するという結果が出ています。一方、多くの日本企業ではオンボーディングが属人的な手作業で運用されており、IT環境整備の遅延が早期戦力化の妨げになっています。

本記事では、情シス担当者とHR担当者が連携してオンボーディングを効率化し、新入社員が入社初日から業務に集中できる環境を整えるための施策・自動化手順・チェックリストを体系的に解説します。

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オンボーディングと生産性向上の関係

オンボーディングとは、新入社員が組織に馴染み、業務パフォーマンスを早期に発揮できるよう支援するプロセス全体を指します。研修や入社式の演出ではなく、IT環境整備・業務知識の習得・人間関係の構築という3つの軸を並行して進めることが、生産性向上への近道です。

オンボーディングの定義と範囲

オンボーディングという言葉は、船や飛行機に乗り込む「on board」を語源とします。企業という組織の船に新入社員を乗せるプロセス、と捉えるとわかりやすいでしょう。従来の入社研修が「知識を詰め込む」一方向の教育だとすれば、オンボーディングは新入社員が自律的に動き出せる状態をつくることを目標としています。

実際の範囲は企業によって異なりますが、一般的には次の3段階で構成されます。

• 入社前フェーズ：入社手続き書類の準備、IT環境の手配、部署・業務の事前案内
• 入社直後フェーズ：オリエンテーション、IT機器のセットアップ、アカウント発行、組織紹介
• 入社後フェーズ：OJT・メンタリング、定期的な1on1、スキル習得支援

この3段階を体系的に設計することで、新入社員が不安なく業務に着手でき、早期の生産性発揮が現実になります。

なぜ今、オンボーディングが注目されるのか

オンボーディングへの関心が高まっている背景には、ハイブリッドワークの普及と人材流動性の上昇があります。リモート環境では、新入社員がオフィスで自然と得ていた情報——隣の先輩の仕事の進め方、チームの雰囲気、暗黙のルール——を意識的に伝えなければ伝わりません。放置すれば孤立感から早期離職につながるリスクが高まります。

SaaS数の急増も見逃せない変化です。以前はメールと社内システムだけ使えれば初日から業務ができましたが、現在では数十種類のSaaSへのアクセス権が必要なケースも珍しくありません。IT環境整備の遅延が、そのまま生産性の遅延に直結する構造になっています。

採用コストの観点からも重要性が増しています。採用から即戦力化までの期間が長いほど投資対効果が下がります。人材不足が深刻化する中で、採用した人材を早期に活躍させることは経営上の急務です。

生産性向上への定量的な効果

オンボーディングの質が生産性に与える影響は、複数の調査で定量的に裏付けられています。Glassdoorの調査では、効果的なオンボーディングを実施した企業で従業員の生産性が70%以上向上し、離職率が82%低下することが明らかになっています。

HRzineが実施した国内調査では、オンボーディングを実施している企業の64%が効果を感じていると回答しています。外資系企業では70%、日系企業では50%が効果を実感しており、最も多く挙げられた効果は「中途入社者が会社に早く馴染んでいる」というものです。制度や施策の充実が、業務立ち上がりの速さとして現場に体感されていることがわかります。

参考記事：中途入社者へのオンボーディング実施は71%・期間統計（HRzine）

オンボーディングで情シスが担うIT環境整備の全体像

情報システム部門がオンボーディングで担う役割は、単なるPC手配にとどまりません。アカウント発行・権限設定・端末準備・セキュリティ教育まで、入社初日に新入社員がすぐ働ける状態をつくることが情シスの責任範囲です。その全体像を把握することが、抜け漏れのない対応の第一歩となります。

[画像: オフィスの会議室で情報システム担当者が新入社員にパソコン操作を説明している様子。背景にはホワイトボードと複数のモニターが見える]

フェーズ別タスク一覧

IT環境整備は、入社日からの逆算スケジュールで管理することが重要です。4つのフェーズと主要タスクを整理します。

フェーズA（入社2〜4週間前）に対応するタスクは以下のとおりです。

• 入社情報の確認：氏名・所属部署・役職・入社日を人事から受領
• PC・スマートフォンの発注・手配
• 社内システムアカウントの事前申請（Entra ID、メールアドレス等）
• 部署で使用するSaaSの権限グループ確認

フェーズB（入社1週間前）に対応するタスクは以下のとおりです。

• PCのキッティング（OSセットアップ、ソフトウェアインストール、MDM登録）
• SSOとMFAの設定
• 業務で使うSaaSへのアカウント発行・権限付与
• セキュリティポリシー資料・マニュアルの準備

フェーズC（入社当日）に対応するタスクは以下のとおりです。

• 端末の受け渡しと初回サインイン確認
• メール・Slack・社内ポータルへのログイン確認
• MFA登録の立ち会い支援
• IT機器の使い方・セキュリティルールの説明

フェーズD（入社後1週間以内）に対応するタスクは以下のとおりです。

• 使えていないSaaSの追加発行対応
• ヘルプデスクへの問い合わせ対応
• PC・ネットワーク接続の動作確認
• プロビジョニングログの確認・監査証跡の保存

参考記事：入社時IT手続きチェックリスト50項目（情シス365）

情シスとHR・総務・上長の役割分担

オンボーディングは複数部門が関わるため、役割分担を事前に明確にしておくことが欠かせません。連携が曖昧なままでは、対応漏れや重複作業が発生します。

この役割分担をオンボーディングチェックリストとして文書化し、各フェーズの締め切りとともに関係者に共有することで、抜け漏れなく進行できます。

よくある失敗パターン——入社初日に起こりがちな5つのトラブル

IT環境整備の現場で繰り返されるトラブルには、共通のパターンがあります。あらかじめ知っておくことで、対策を事前に講じることができます。

1. PCが入社日に届かない：発注が遅れ、別の端末で初日を対応するケースです。逆算スケジュール管理で防止できます。
2. アカウントが使えない：申請処理の遅延や誤入力による不備が原因です。入社前の事前確認フローが重要です。
3. 必要なSaaSへのアクセス権がない：部署ごとに使うSaaSが異なるため、部署別の権限リストの一元管理が必要です。
4. MFA設定で詰まる：設定手順書がなく、入社当日に長時間かかるケースです。手順書の事前配布で大半は解消できます。
5. 誰に聞けばいいかわからない：問い合わせ窓口が不明確で新入社員が孤立するケースです。ヘルプデスクへの誘導を入社案内に明示します。

オンボーディングが生産性に与える影響——データで見る実態

オンボーディングの質が新入社員の生産性に直結することは、複数の調査データが示しています。仕組みが整っている企業とそうでない企業では、新入社員が戦力化するまでの期間に明確な差が生まれます。

戦力化までの期間——業種・規模別の目安

新入社員が独立して業務をこなせるようになるまでには、職種・業種・企業規模によって差がありますが、3〜6ヶ月かかるのが一般的です。オンボーディングが体系化されている企業では、この期間が短縮されます。

専門性の高い職種（エンジニア・法務・経理等）では、技術的な習熟に加えて社内システムへの習熟も必要なため、6ヶ月以上かかることもあります。一方で、標準化されたオンボーディングプログラムと充実したIT環境を整えている企業では、同職種でも3ヶ月以内に標準的な業務をこなせるケースが報告されています。

IT環境整備の速度は、このタイムラインに直接響きます。入社初日からシステムを使える状態であれば、業務習得の時間を純粋に業務そのものに使えます。1週間のIT環境整備の遅延は、そのまま1週間分の業務習得機会の損失になります。

日系・外資系のオンボーディング期間の違い

HRzineの調査によると、中途入社者へのオンボーディング期間は、外資系企業では「2〜3ヶ月」が最多（40%）であるのに対し、日系企業では「1ヶ月以内」が最多（50%）という結果が出ています。

外資系企業が長期間のオンボーディングを設計する背景には、入社初期の育成投資が長期的な生産性と定着率を高めるという考え方があります。日系企業でも、採用難や早期離職が課題となる中で、オンボーディング期間の延長と内容の充実化に取り組む動きが広がっています。

IT環境整備の観点では、期間の長短よりも入社初日から業務ができる状態が整っているかどうかが起点です。期間が1ヶ月でも3ヶ月でも、初日に稼働できる環境があるかどうかが生産性の分岐点となります。

オンボーディング不備が招く離職コストの試算

オンボーディングの質は、離職率にも直接影響します。Glassdoorの調査では、効果的なオンボーディングを受けた従業員の離職率が82%改善するとされています。

離職コストは採用コストだけではありません。採用費用・教育費用・引き継ぎ工数・生産性ロス期間を合計すると、1名あたり年収の50〜200%相当のコストが発生するとも言われています。入社後3ヶ月以内の早期離職は特にコストが大きく、IT環境整備の遅延が引き金になるケースも少なくありません。

生産性を高めるオンボーディング施策——IT環境整備の具体手順

IT環境整備は、オンボーディングの中で最も入社初日の印象に直結する要素です。アカウントが使えない、PCが届かないといったトラブルは、新入社員のモチベーションと組織への信頼感に影響します。フェーズごとに準備を積み上げることで、こうしたトラブルの大半は防ぐことができます。

[画像: 情報システム担当者が机の上にノートパソコンを並べてセットアップ作業を行っている様子。オフィスの窓から自然光が差し込んでいる]

入社前（2〜4週間前）の準備チェックリスト

入社前の準備フェーズが、オンボーディング全体の品質を決めます。入社当日のトラブルのほとんどは、この段階での不備に起因します。

情シスが入社前に完了しておくべき項目は次のとおりです。

• 人事から氏名・所属・役職・入社日・業務内容を書面で受領
• PCの機種選定と発注（入社2〜4週間前を目安に）
• メールアドレスと社内ディレクトリへの登録
• SSOプロビジョニングの設定
• 部署で使用するSaaSの権限グループへの追加
• MFAの事前設定
• セキュリティポリシー・IT利用ガイドラインの準備

人事との情報連携が遅れると、後のすべてのフェーズに遅延が波及します。入社情報の受領タイミングを人事と明文化しておくことが、最初の取り決めとして重要です。

入社当日のIT環境セットアップ手順

入社当日は新入社員にとって情報量が多く、緊張する場面でもあります。情シスが担う環境セットアップは、短時間で完了でき、かつ新入社員が戸惑わないように設計することが大切です。

当日の標準的な流れは次のとおりです。

1. PCの受け渡し：MDMで事前登録済みの端末を手渡し、電源オンから初回サインインを確認します
2. メール・コミュニケーションツールのログイン確認：Outlookまたは Gmail、Slack・Teams等
3. MFA登録のサポート：認証アプリのインストールと初期登録を立ち会いで支援します
4. 業務で使うSaaSへのアクセス確認：リストを用意して一つずつ動作確認します
5. 問い合わせ窓口の案内：ヘルプデスクのURL・連絡先を書面で渡します

当日セットアップにかかる時間は、事前準備の充実度によって30分から3時間以上まで大きく変わります。ゼロタッチキッティングと事前プロビジョニングを組み合わせることで、当日の所要時間を30〜60分程度に抑えることが目標です。

入社後1週間以内の確認・フォローアップ

入社後の最初の1週間は、IT環境に関するトラブルが集中する時期です。この期間に適切なフォローアップを行うことで、新入社員が業務に集中できる環境を早期に整えることができます。

確認すべき項目は次のとおりです。

• 全サービスへのログインが問題なく完了しているか
• ネットワーク接続（VPN含む）が安定しているか
• プリンター・社内会議室予約システムなど周辺機能が使えているか
• ヘルプデスクへの問い合わせ件数・内容のモニタリング
• プロビジョニングログの確認（未付与の権限がないか）

入社後1週間目に情シス担当者が短時間のヒアリングを行う仕組みを設けると、問題の早期発見と次の入社者への改善フィードバックの両方に使えます。

SmartHRのゼロタッチキッティング事例

SmartHRでは、毎月発生する中途入社者のオンボーディングを効率化するため、ゼロタッチキッティングを導入しました。従来は1台あたり30分かかっていた端末セットアップを自動化し、新入社員が自ら起動するだけで初期設定が完了する仕組みを実現しています。

具体的には、Jamf Proを使ったデバイス管理の自動化と、OktaによるIDaaS経由のアカウントプロビジョニングを組み合わせることで、情シスの手作業を大幅に削減しています。入社初日に新入社員が自律的に環境を整えられることで、IT部門の負担軽減と新入社員の自己効力感の向上を同時に実現しています。

Slackには受け入れ専用チャンネルを設置して部門間の情報共有を効率化し、ヘルプデスク対応も内製アプリで自動化することで、担当者が変わってもナレッジが引き継がれる体制を構築しています。

参考記事：中途入社100%のSmartHR、毎月のオンボーディングを効率化するために情シスが取り組んでいること（EnterpriseZine）

SaaS管理とアカウントプロビジョニングの自動化

入社時のSaaSアカウント発行を手作業で行うと、1人あたり数十分から数時間の工数が発生します。利用SaaS数が増え続ける現在、自動プロビジョニングの仕組みを持つかどうかが、情シスの工数と新入社員の初日体験を左右します。

手動プロビジョニングの課題——SaaS数増加と工数爆発

企業が利用するSaaSの数は年々増加しており、大企業では数十〜数百種類に上るケースもあります。それぞれのSaaSに対して個別にアカウントを発行・権限設定・削除する作業を手動で続けることには、限界があります。

手動対応で発生する主な課題は次のとおりです。

• 発行漏れ：業務で必要なSaaSが入社当日に使えない状態が生まれます
• 権限設定の誤り：必要以上の権限が付与されてしまう、または不足が生じます
• 工数の増大：SaaS数が増えるほど1人あたりの入社対応工数が膨らみます
• 属人化：担当者によって対応品質にばらつきが生まれます
• 退職時の対応漏れ：退職者のアカウントが残存し続けるセキュリティリスクになります

手動対応の限界は、採用が加速した時点で一気に顕在化します。月数人規模では気づきにくくても、月20〜30人規模になった途端に工数が爆発するケースが典型的です。

関連記事：入退社対応の情シス工数を削減する方法

SCIMとSSO連携で実現する自動アカウント発行

アカウントプロビジョニングの自動化を支える技術が、SCIM（System for Cross-domain Identity Management）です。SCIMはユーザー情報の作成・更新・削除を自動化するための標準プロトコルであり、IDaaSとSaaSをSCIM連携することで一元的にアカウントを管理できます。

SCIMを活用した自動化の流れは次のとおりです。

1. 人事システムに新入社員情報を登録します
2. IDaaS（Entra IDやOkta等）がSCIMを通じてユーザーアカウントを自動作成します
3. SSO経由で各SaaSに自動プロビジョニングされます
4. 退職時は人事システムの無効化操作だけで全SaaSのアクセスが自動停止します

この仕組みが整うと、情シスの手作業はほぼゼロになります。入社当日に「アカウントが使えない」というトラブルも大幅に減少します。

関連記事：アカウントプロビジョニングとは——入退社の自動化完全ガイド

Josysによるプロビジョニング自動化の仕組み

JosysはSaaS管理とデバイス管理を一元化するプラットフォームとして、入退社に伴うプロビジョニング自動化を実現します。人事システムや基幹システムとAPI連携し、入社情報の登録を起点として複数のSaaSへのアカウント発行・権限付与を自動実行します。

Josys導入前は、情シス担当者が各SaaSの管理画面を一つひとつ開き、手作業でアカウントを発行していたという企業が少なくありません。導入後は人事側が入社情報を登録するだけで、指定されたSaaSへのアカウント発行が自動で完了します。手作業の削減と漏れのない対応品質を両立できる点が、導入企業に評価されています。

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HR・情シス連携で実現するオンボーディング効率化

オンボーディングの生産性向上は、情シス単独では実現できません。HRシステムによる入社情報の一元管理と、情シスによるIT環境整備が連携することで、情報転記の手間がなくなり、漏れや遅延のない標準化されたフローが実現します。

HRシステムと情シスが連携すべき情報の種類

入退社対応において、情シスがHRシステムから受け取るべき情報は次のとおりです。

• 基本情報：氏名・入社日・従業員番号
• 組織情報：所属部署・チーム・役職
• 業務情報：主担当業務・利用予定のSaaS・業務端末の種類
• 権限情報：アクセスが必要なシステム・フォルダ・データ区分

これらの情報が入社日の2〜4週間前に情シスに届くことで、フェーズAの準備を確実に完了できます。情報の受け渡しタイミングと形式を人事と情シスで合意しておくことが、効率化の出発点です。

連携パターン別のメリット・デメリット

人事システムと情シスシステムの連携方法には、主に3つのパターンがあります。自社の体制・予算・システム構成に合わせて選択します。

多くの中堅・中小企業では手動連携やCSV取込から始め、規模拡大とともにAPI連携に移行するという段階的なアプローチが現実的です。JosysはSmartHR・freee HR・KING OF TIME等の主要な人事システムとのAPI連携に対応しており、段階的な自動化を支援します。

従業員情報のSoTを設計する

HR・情シス連携で土台となる概念が、SoT（Single Source of Truth）です。従業員情報のマスターデータをどこに置き、変更があった場合にどのシステムへ、どのタイミングで反映するかを設計することで、情報の不一致やダブル管理を防ぎます。

SoTの設計で検討すべき問いは次のとおりです。

• 従業員マスターデータは人事システム・Entra ID・IDaaSのどこを正とするか
• 入社・異動・退職の情報はどこから発信し、どの順序でシステムに反映するか
• 最新情報でないシステムへのアクセスが発生した場合の対処ルールは何か

SoTが設計されていない組織では、人事システムには退職者として登録されているがSaaSのアカウントはまだ有効という状態が生まれやすくなります。これはセキュリティリスクであると同時に、監査時に説明困難な状況にもなります。

関連記事：従業員情報のIT連携方法——人事システムと情シスを繋ぐ設計ガイド

オンボーディング生産性向上のためのKPI設計

オンボーディングの改善は、定量的なKPIで評価することで継続できます。定性的な「雰囲気がよくなった」だけでなく、数値で可視化することで、情シスとHRが同じ目線で改善サイクルを回せるようになります。

[画像: オフィスのデスクで担当者がタブレットとモニターを見ながらダッシュボードの数値を確認している様子]

情シスが追うべきIT環境整備KPI

情シス担当者がオンボーディングの品質を評価するために設定すべきKPIを整理します。

アカウント発行完了率は、入社日までに必要な全アカウントが発行・確認済みである割合です。目標値は100%で、週次で集計し未達の場合は原因分析を行います。

初日IT環境整備所要時間は、入社当日に情シスがセットアップに要する時間を指します。ゼロタッチキッティングを導入した企業では30分以下が標準的な目標値となります。

アカウント発行ミス・漏れ件数は、権限設定の誤りや発行漏れの月次件数です。ゼロを目標とし、発生した場合は再発防止策を記録します。

IT関連問い合わせ（入社後30日以内）は、新入社員からのIT環境に関する問い合わせ件数と種類です。件数が多い場合はチェックリストや手順書の改善につながります。

プロビジョニング完了時間は、入社情報を受領してから全SaaSへのアカウント発行が完了するまでのリードタイムです。自動化前後で比較することで効果測定に活用できます。

HRが追うべきオンボーディングKPI

HR担当者が追うべきKPIは、情シスの指標とは異なる視点で設計します。

90日以内離職率は、入社後90日以内に離職した従業員の割合です。オンボーディングの充実度と相関があるとされており、業界平均と比較することで自社の水準を把握できます。

新入社員満足度スコアは、入社後30日・60日・90日のタイミングでアンケートを実施し、オンボーディングへの満足度を評価するものです。IT環境に関する設問を含めることで、情シスとHRの連携改善にも活用できます。

早期戦力化達成率は、「何ヶ月以内に独立して業務をこなせる状態」という目標に対する達成率です。職種別・部署別に集計することで、改善が必要な領域を特定できます。

メンター・上長評価は、90日後に直属上長またはメンターが新入社員の業務習熟度を評価したスコアです。目標設定の明確さと、IT環境が業務習得を支援できていたかを評価する観点も含めます。

KPIダッシュボードの設計と可視化

KPIは収集するだけでなく、定期的に可視化してレビューする仕組みが必要です。情シスとHRが月次で共有できるダッシュボードを設計することで、部門間の連携と改善サイクルが加速します。

ダッシュボードに含めるべき要素は次のとおりです。

• 今月の入社者数・対応完了件数
• アカウント発行完了率（入社日前日時点）
• 入社後30日以内のIT問い合わせ件数
• 90日以内離職率（月次推移）
• 新入社員満足度スコア（最新回）

スプレッドシートから始め、入社者数が増えてきた段階でLooker Studio等のダッシュボードツールに移行するという段階的なアプローチが現実的です。

Josysを活用したオンボーディング自動化——導入ステップ

JosysはSaaS管理とデバイス管理を一元化するプラットフォームとして、入退社対応の自動化を実現します。HRシステムとの連携からアカウントプロビジョニング・棚卸しまでを統合的に管理し、情シスの手作業工数を大幅に削減します。

Josysのオンボーディング対応機能の概要

Josysがオンボーディングで提供する主な機能は次のとおりです。

SaaS一元管理では、組織全体で利用しているSaaSを一覧化し、ユーザー別・部署別の利用状況を可視化します。入社時にどのSaaSのアカウントを発行すべきかが明確になります。

自動プロビジョニングでは、人事システムとAPI連携し、入社情報の登録を起点として指定のSaaSへアカウントを自動発行します。Slack・Google Workspace・Microsoft 365・Salesforce等の主要なSaaSに対応しています。

デバイス管理連携では、MDMと連携し、端末の準備状況と利用者の紐付けを一元管理します。キッティング状況のモニタリングと棚卸しを効率化します。

ワークフロー管理では、入社申請から情シス対応・完了確認までのフローをJosys上で管理します。担当者が変わっても対応漏れが生まれにくい仕組みを提供します。

権限管理では、役職・部署に応じたロールベースアクセス制御の設定と管理を行います。異動や役職変更時の権限更新も一元的に対応できます。

導入から運用開始までのステップ

Josysの導入は段階的に進めることができます。多くの企業では、3〜4週間程度で基本的な運用を開始できます。

第1週は現状整理です。現在利用しているSaaSの棚卸しと、入退社フローの文書化を行います。どのSaaSのアカウントを誰が管理しているかを可視化することが起点となります。

第2週はJosys設定です。SaaSとのAPI連携設定、ユーザーデータのインポート、組織・部署・権限グループの設定を行います。Josysのオンボーディングチームがサポートします。

第3週は人事システム連携です。人事システムとのAPI連携またはCSV取込の設定を行い、入社情報の流れを確認します。テスト入社者でプロビジョニングの動作を確認します。

第4週は運用開始・定着化です。実際の入社者で運用を開始し、チェックリストと照らし合わせながら動作を確認します。情シス・HR双方へのトレーニングも並行して実施します。

導入後に期待できる工数削減効果の目安

Josys導入企業の実績をもとにした工数削減効果の目安を整理します。

入社1人あたりのIT対応工数は、手作業中心の企業では平均2〜4時間かかっていたものが、Josys導入後は30分以下に短縮されるケースが多くあります。月10人規模の採用であれば、月間で15〜35時間以上の削減になります。

アカウント発行漏れ件数は、手動対応では月1〜2件のペースで発生していた企業が、自動化後にゼロを継続しているケースが報告されています。

セキュリティリスクの低下という点では、退職者のアカウント残存が自動化によってほぼゼロになることで、不正アクセスのリスクが大幅に低下します。コンプライアンス監査への対応も容易になります。

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まとめ

オンボーディングの生産性向上は、個人の努力や気配りだけでは限界があります。IT環境整備の標準化・自動化と、HR・情シスの連携体制を整えることで、新入社員が入社初日から業務に集中できる環境が実現します。

本記事のポイントを改めて整理します。

• オンボーディングの質が生産性と定着率に直結することは、Glassdoorの調査（生産性70%向上・離職率82%低下）で裏付けられています
• IT環境整備はフェーズ別（入社前・当日・1週間以内）のチェックリストで管理し、入社日から逆算して進めることが基本です
• SaaSアカウントのプロビジョニング自動化（SCIM・SSO連携）が、情シスの工数削減と新入社員体験の両立を実現します
• HRシステムと情シスシステムのSoT設計が、情報の不一致と漏れを防ぐ根本的な対策となります
• KPIを設計・モニタリングすることで、継続的な改善サイクルを回せます

JosysはSaaS管理・デバイス管理・プロビジョニング自動化を一元化することで、オンボーディングの効率化と品質向上を同時に実現するプラットフォームです。入退社対応の自動化に取り組みたい情シス・HR担当者の方は、資料をご覧ください。

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参考記事：オンボーディングとは 人材の定着と即戦力化を図る育成プログラム（LEARNING SHIP）

参考記事：オンボーディングで早期戦力化を早めるためのポイント（リスキル）